GLOBAL

SAMSON NEWS 1//2022 - Products. Projects. Progress

SAMSON MATERIALS HANDLING

石炭ストックヤードでの自然発火を防止するSTORMAJOR®

屋外ストックヤードの石炭用STORMAJOR®の例 ©SAMSON

アジア地区でのセールスを統括するAUMUND ASIA HONG KONG社(在中国)と共同で、SAMSONマテリアルハンドリング社はSTORMAJOR®2.0を、インドネシアの化学工場での石炭ハンドリング用設備として日本の会社に納入しました。プラントはバンテン州に位置し、グローバルサプライチェーンに投入する様々な化学製品を製造する専門的な生産設備により構成されております。石炭は海上輸送により搬入され、揚げ荷役後は施設内で直接貯蔵されます。石炭貯蔵中には、その品質から自然発火するおそれがありましたが、SAMSONにより設計・納入されたSTORMAJOR®が連続的な石炭の搬出及び投入を行う事で石炭を冷却し、高温スポットの発生の回避を実現しております。

以前の状況:

2018年に化学品生産オペレーションをサポートする目的で石炭火力発電プラントが設置されました。この2 x 151 MWの設備は、化学品生産プラントの周囲に位置し、屋内型石炭ストックヤードが配置されております。環境上の条件から、条件が揃わない場合、石炭燃焼による高温スポットの発生が懸念されます。この高温スポットは、処置されない場合、周囲に広がる事で危険な状況をまねき、使用できない製品による損失を被るおそれがあります。これに対応するため、管理会社はショベルカー及びダンプカーの組み合わせを使用しながら屋内の貯蔵エリアから外部の開放エリアのストックパイルまで石炭の搬出を行っておりました。石炭が一旦冷却すると逆のプロセスに移行し、ショベルカーからダンプカーへ石炭が積まれ屋内エリアに石炭を戻し、もう一台のショベルカーが屋内のストックパイルへ石炭を積み戻す作業が行われていました。この作業と共にショベルカーによるパイル表面部の処理作業が行われ、問題となる高温スポットの発生は抑止されておりました。

SAMSON STORMAJOR®2.0の納入前には、数多くのショベルカー及びダンプカーが石炭移送のために使用され、これら二重の作業には時間がかかり、また多くの労力の投入が不可避でした。このプロセスの単純化が必要と特定されるに至ったため、AUMUND ASIA社及びSAMSON社が共同で、シンプルで、費用効果があり信頼性の高いソリューションであるSTORMAJOR®2.0を提供する事になりました。

今日の状態:

SAMSON製品の専門家による検討の結果、トラック搭載自律走行型の27mのブームを装備したSTORMAJOR®︎ 450シリーズが選ばれました。STORMAJOR®︎は屋内に位置させる事で石炭搬出用のフィーダーとして機能し、屋外へとつながるブーム上から搬出された石炭をショベルカーによりパイル上へ積み出す事ができます。またSTORMAJOR®️を反対方向へ位置させる事により、屋内のストックパイル上へと石炭を戻す事ができます。

この機器の多様な使用方法により同社はトラックの使用回数及び石炭設備に配置する人員を減らす事ができ、結果的に稼働費用を節減する事で原料の費用効率を改善し、またオペレーターに安全性をもたらすものとなりました。

STORMAJOR®︎はSAMSON®︎マテリアルフィーダーに旋回及びラフィング動作が可能なブームコンベアを装備させたものです。フィーダー及びブームは単一の移動型機器へと統合されております。走行仕様には地形が不均一な場合の自律走行型、及び車輪を装備した牽引走行型があります。フィーダーセクションには幅広い仕様があり、軽量から重量のあるバルク物資をハンドリングする事ができます。モジュラー設計のアウトローディングブームは最長27mとなり、高さ11mに及ぶストックパイルを積み上げる事ができます。

ダストの制御は完全密閉仕様となるフィーダー部及びブームコンベアにより実現され、各々のユニットには統合型フィルターユニットが装備されます。これに加え、特定の用途を対象とした伸縮型吐出用シュートを装備する事によりブームからのダストフリーでの積み出しを可能にする事ができます。

フィーダー部はフロントエンドローダー、トラックからの荷下ろし、ダンプトラック又はグラブ及びショベルなど数多くの方法から物資を受け入れる事ができます。これによりSTORMAJOR®︎はストックパイルの積み上げ、バージ又は船舶への積み荷、レール貨車への積載、移送用又は緊急用マテリアルフィーダーなどを目的として使用する事ができ、本質的に多様性のある機器として機能する事ができます。

Copy right (C) JAPAN MARITIME INDUSTRIES CO., LTD. ALL rights reserved